モバイルオーダーで客単価+200円、人を増やさず数字を伸ばす3つの視点｜商品別に判断する計算手順

2026年8月2日2026年8月27日

値上げだけに頼らず、商品構成と注文導線で粗利・客単価を改善したい飲食店オーナーへ。

この記事では「モバイルオーダーで客単価+200円、人を増やさず数字を伸ばす3つの視点」を、読み物ではなく、自店の数字で判断して次の行動を決めるための材料に変えます。最後まで読むと、最初に確認する数字、今週実行する1項目、専門家へ相談すべき境界が分かります。

金曜19時、ホールに立っているのが新人1人だけで、オーダー待ちの行列ができている。そんな場面に心当たりがあるなら、この記事を読み終える頃には「求人を出す」以外の選択肢を1つ、具体的な数字つきで判断できるようになる。

人手不足への対策というと、求人媒体を増やす、時給を上げる、という「採用」の発想にまず向かいがちだ。だが実際には、経営課題として多く挙がるのは「売上UP」「食材費の削減・最適化」「人手不足」の順という調査結果があり、人を増やす前に検討すべき打ち手が別にある。

モバイルオーダーの数字を条件つきで見る

モバイルオーダーやセルフオーダー端末を導入した店では、客単価が平均で200円ほど上がったという報告がある。画面上でトッピングや大盛り、サイドメニューを訴求できるため、ホールスタッフが忙しさの中で言い出しにくい「もう一品どうですか」を、システムが代わりに毎回きちんと聞いてくれる形になるからだ。

仮に客単価4,000円・1日80名来店・席数20の店であれば、客単価+200円は1日あたり16,000円、月商換算で約48万円の上乗せに相当する。もちろんこれは条件つきの試算で、業態や客層によって上下する。それでも、求人媒体に月数万円をかけて応募がゼロという状況と比べれば、検討する価値のある数字だ。

「人を増やさない」という選択肢の中身

23時、レジ締めを終えた後に伝票の束を前にして、来月の求人費をいくら積むか電卓を叩く。その時間に考えるべきことは、実は「もっと採用予算を増やすか」ではなく「今のオペレーションのどこにスタッフの手が取られているか」ではないだろうか。

オーダー取りに割かれていた時間が減れば、その分を仕込みや接客の質に回せる。人を1人採用するのに比べて初期投資はかなり抑えられる場合が多く、効果が出るまでの期間も短い。これは新規採用を否定しているのではなく、優先順位の話だ。人手不足の解消を「採用」だけで背負い込まず、オペレーション側の打ち手を先に検討する店ほど、結果的に少ない人数で数字を作れている。

導入前に確認したい3つの視点

客単価アップの根拠:自店のメニュー構成でトッピング・サイドメニューを画面上で訴求できるか
人時の使い道:浮いた時間を仕込み・接客・清掃のどこに再配分するか事前に決めているか
初期費用と回収期間:月商換算でどれくらいの上乗せがあれば元が取れるか、条件を数字で置いているか

この3つを数字で置かずに「便利そうだから」で導入すると、効果測定ができないまま「思ったほど変わらなかった」で終わってしまう店をこれまでいくつも見てきた。

よくあるつまずき方

導入してすぐ「客単価が上がらない」と判断してしまう店に共通するのは、メニュー画面の見せ方を最初の設定のまま放置していることだ。トッピングやサイドメニューをどの順番でどう見せるかは、紙のメニューと同じで工夫の余地がある。導入初月の数字だけで良し悪しを決めず、画面構成を1〜2回調整したうえで比較したほうが実態に近い判断ができる。

もう一つは、浮いた人時の使い道を決めないまま導入してしまうケースだ。オーダー取りの手間が減っても、その分スタッフが手待ちになるだけでは投資効果は数字に表れない。仕込みに回すのか、接客の質に回すのか、席数や客層に合わせてあらかじめ決めておく必要がある。

実際にどのくらいの投資でどこまで回収できるか、原価率・人件費率まで含めた具体的なシミュレーションは、数字を使ったケーススタディとして有料note版でまとめている。自店の席数・客単価に近いモデルで試算したい方は、そちらも参考にしてほしい。（note版はこちら）